求人情報

名三工業株式会社名三工業株式会社

私たち名三工業は、モノづくり、水処理、自然エネルギーなどの分野で「安心・安全・安定」をテーマとしたソリューションを行っています。

  • 新卒
  • 詳細業種設備工事業/機械器具卸売業
  • 所在地愛知県名古屋市千種区内山一丁目23番7号
  • 資本金2,050万円
  • 従業員110名

企業情報

企業PR

地道な活動をベースに次代を見つめて。
1969年設立以来、名三工業はアンリツ(株)、横河電機(株)などの特約店・代理店としてトップレベルの製品を取り扱い、独自のエンジニアリングによってお客様に最適なシステムを提案することを業務の基本としてきました。
その一つひとつは着実、確実が第一の地道な活動ですが、地域社会の安心に貢献するという使命感を持って取り組んでいます。

会社概要

事業内容 食品・医薬品メーカーにおける計量・包装システム及び官公庁が管理する上下水道、農業用水などの水環境の安定供給システムの販売・設計・工事施工・保守点検
所在地 〒464-0075 愛知県名古屋市千種区内山一丁目23番7号
事業所 ■岐阜
〒500-8167
岐阜市東金宝町一丁目18番地(アベニュー3-D号室)
TEL(058)267-4001 FAX(058)267-4002

■静岡
〒422-8032
静岡県静岡市駿河区有東3丁目3番1号
TEL(054)202-9211  FAX(054)282-5925

■長野
〒390-0851
長野県松本市大字島内4650-2-102
TEL(0263)88-3362 FAX(0263)88-3363

■豊橋
〒440-0013
愛知県豊橋市西小鷹野四丁目2番13号
TEL(0532)35-6011 FAX(0532)35-6012

■三重
〒510-0075
三重県四日市市安島一丁目5番10号 KOSCO四日市西浦ビル3階D号室
TEL(059)328-5855 FAX(059)328-5856

■東京
〒192-0916
東京都八王子市みなみ野四丁目8-6-303
TEL(042)683-0371 FAX(042)683-0372
設立 1969年3月
代表者 鳥山政明
資本金 2,050万円
URL http://www.mei3.jp/
お問い合わせ先 人事担当 総務部人事課 中田和克 TEL052-744-1311(総務部人事課ダイヤルイン)

アクセス

〒464-0075
愛知県名古屋市千種区内山一丁目23番7号

採用情報

新卒
  • 募集職種 (1)営業
    募集人数:3名
    食品・医薬品メーカーで商品を出荷する前に行う異物混入を防ぐ検査や適性な重量かどうかを量る検査を行う機械を扱っています。『食の安全』を守ることにより社会に貢献できる仕事です。

    (2)その他技術系(電気電子・機械・半導体)
    募集人数:4名
    サービスエンジニア・・・
    ①浄水場等の水処理施設に納めた精密電気機器の新規調整・保守点検・修理対応が主な業務です。生活を支えるライフラインを扱う業務なので責任はありますが、社会に貢献していることを実感できる仕事です。
    ②大手食品・医薬品メーカーに納めた金属検出機、X線異物検出器などの検査機器の新規調整・保守点検・修理対応が主な業務です。将来的には検査・包装設備の設計の仕事も担当して頂きたいです。
    基本給 基本給 164,800円 調整手当 40,200円 計 205,000円
    諸手当 家族手当、残業手当、資格手当、通勤費(全額)
    休日休暇 土曜・日曜(完全)、祝祭日、夏期・年末年始休暇 (年間休日125日)
    福利厚生 各種保険完備
    海外研修旅行(アメリカ、ヨーロッパ)
    入社6ヶ月以降、専用乗用車を貸与
    提出書類 履歴書、卒業見込証明書、成績証明書、健康診断書
    選考方法 会社説明会

    筆記試験

    一次面接(部長、課長)

    役員面接

    内定
    勤務時間 AM8:50始業 PM5:20終業 (昼休み50分)
    採用実績校 愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、静岡大学、大同工業大学、中部大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、名城大学、愛知工科大学、星城大学、成蹊大学等
    昇給 年1回 ※前年度実績
    賞与 年3回(入社3年目以降は年間5ヶ月)前年度実績
    勤務地 名古屋市千種区内山一丁目23番7号(本社)
    教育制度や研修内容 社内研修、メーカ研修、外部機関による研修 など
    採用学部学科 全学部全学科
    月平均残業時間 時期・部署によりバラツキはありますが、月20時間程度(年間250時間程度)
    平均勤続年数 10年(近年、事業規模拡大により人員補強に力を入れているため、勤続年数を平均すると10年程度となります。)